プログラミング教育が日本の将来を左右する

文部科学省は、理数系や情報系などの分野で特に優れた能力を持つ小中学生を集め、その能力をさらに伸ばす施策を２０１７年度から始める予定だそうです。

小学校でもプログラミング教育を必修に

また同省は、小学校から、コンピューターのプログラミング教育を必修とするため、有識者会議を設置して６月中に議論を重ね、２０年度の次期学習指導要領に反映させることも計画している。

今後、人工知能（ＡＩ）や、ＩｏＴ（モノのインターネット）の急速な発展が見込まれる中、政府もこうした「第４次産業革命」への対応を成長戦略の重点項目に据えている。しかしながら、わが国のＩＴ人材不足は深刻です。ＡＩやＩｏＴを設計、活用できる人材の育成は、今後の国の命運を左右すると言っても過言ではない。

プログラミング言語の習得は、外国語の習得に似たところがある。トップレベルのＩＴ人材を育成するには、小学校〜高校段階、あるいはさらにその前から学習を始めるに越したことはない。早くから論理的思考能力や問題解決能力を育み、創造力を強化することにより、イノベーションを起こせる人材育成にもつながる。

世界の多くの国が、幼少期からのプログラミング教育に力を入れている。米国では、幼稚園から高校までの全てのカリキュラムに、プログラミング教育を導入することをミッションとするＮＰＯ団体「Code.org」が活動している。

イスラエルでは、早くからプログラミング教育を強化してきた結果、ハイテク株主体の米ナスダック上場企業の数が世界のトップ５に入る。グーグルに買収された人工知能開発ベンチャーを生んだイギリスや、マイクロソフトに買収された「スカイプ」（ネットの無料通話アプリ）を生んだエストニアでも、小学校からプログラミング教育が義務づけられている。

ＩＴ立国インドでは、幼稚園で九九、就学年齢から３桁の掛け算を教え、数学やプログラミングの基本を公教育で徹底的にたたき込む。

このような状況を考えて、TFEでは「一人でも多くの子どもに、プログラミング教育を提供する」ことに対して、真剣に取り組んでいきたいと考えています。

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